マイホーム購入の決め手とは?後悔しないためのポイントも解説

人生で一番高い買い物ともいわれるマイホームを「本当に購入しても良いのか」と悩み、あと一歩が踏み出せずにいる方は少なくありません。
そこで参考になるのが、実際にマイホームを購入した人の決め手です。
マイホーム購入の決め手には、立地や価格、間取りなどさまざまな要因があります。
本記事では、マイホーム購入を決めた具体的な理由や後悔しないためのポイントについて解説します。
マイホーム購入の決め手5選
最初に、多くの人が購入を決める理由となった以下5つの要素を紹介します。
- 立地・周辺環境
- 価格・予算
- 間取り・広さ
- 生活背景の変化
- 住宅ローン金利・税金の優遇
立地・周辺環境
立地や周辺環境によって、生活のしやすさだけでなく家の将来的な資産価値なども大きく変わります。
一方、建物や内装はリフォーム等で変更できますが、家の場所だけは後から変えることができません。
そのため、以下のような条件に該当するマイホームが見つかったことを決め手として購入に踏み切る人は多くいます。
- 駅までの距離が徒歩10分以内である
- スーパーや病院などの生活施設が近くにある
- 治安や学区の評判が良い
- 再開発の予定があり、将来的に街が発展しそうである など
通勤や通学の移動時間を短縮できれば、家族と過ごす時間や趣味を楽しむ時間などを増やせるでしょう。
また、人気のあるエリアであれば手放す際も希望する価格で売却しやすくなります。
価格・予算
「今の家賃と変わらない返済額で済むこと」や「トータルの支払いに無理がないこと」などを理由にマイホームを購入する人も多いです。
マイホームを購入する際は、物件価格だけでなく手数料や税金などの諸費用、引っ越し代などがかかります。
購入後は固定資産税(エリアによっては都市計画税)、マンションの場合は管理費や修繕積立金なども支払っていかなければなりません。
住宅ローンの返済額や維持費などの金額を確認した結果「これなら問題なく支払える」と確信できたことが決め手となるケースも多いのです。
間取り・広さ
家族全員がのびのびと過ごせる部屋数や間取りであることを理由に購入を決める人も少なくありません。
具体的には、以下のようなポイントが決め手となっています。
- 子ども2人にそれぞれ個室を用意できる
- リビングが広く、家族団らんの時間を確保できる
- 収納スペースが多く、部屋が散らかりにくい
- 対面キッチンで、子どもを見守りながら料理ができる
快適に暮らせる間取りというのは、時間の経過とともに変わっていくものです。
子どもの成長や在宅ワークの導入などで現在住んでいる家が手狭になったり、部屋数が足りなくなったりしたことをきっかけに、より良い住環境を得るためにマイホームを購入する人も多くいます。
生活背景の変化
結婚や出産、子どもの入学、親の介護など生活背景の変化もマイホーム購入の決め手となる主な要素です。
購入のきっかけとなる具体的なタイミングは以下の通りです。
- 第1子の妊娠や出産が決まったとき
- 子どもが幼稚園や小学校に入園・入学する前
- 結婚して夫婦での新生活が始まるとき
- 社宅の退去期限が迫っているとき など
ライフステージが変わる時期は、住環境を見直す良い機会でもあります。
「いつか買いたい」と考えていた人も、具体的な期限が迫ることで真剣にマイホーム探しを始めることがあります。
特に子どもの入園や入学が迫っている場合、希望する幼稚園や小学校などに通える範囲でマイホームを購入する家庭も多いのです。
住宅ローン金利・税金の優遇
住宅ローンの金利が低いことや、税金の優遇制度が充実していることを理由に、購入へ踏み切る人も一定数います。
2025年12月時点でも、日本では低い金利水準が続いており、住宅ローンを利用しやすい状況となっています。
また、住宅ローンを組む人は一定の要件を満たすと「住宅ローン控除」の利用が可能です。
住宅ローン控除は、年末時点でのローン残高に応じた一定金額が、その年の所得税や一部の住民税から控除できる減税制度です。
省エネ性能や断熱性能などが高い「長期優良住宅」や「低炭素住宅」などを選ぶと、控除の対象となる借入限度額が引き上げられ、より多くの減税を受けられます。
マイホーム購入を後悔しないためのポイント
マイホームは人生でもっとも大きな買い物と言われることも多いため「絶対に失敗したくない」と考えるのは当然のことでしょう。
そこで、後悔しないようにするためには、以下3つのポイントを押さえることが重要です。
- 必須条件と希望条件を明確に区別する
- 借入可能額ではなく実際に返済できる金額を予算にする
- ライフプランをもとに長期的な資金計画を立てる
必須条件と希望条件を明確に区別する
まずは「絶対に譲れない条件(必須条件)」と「できれば叶えたい条件(希望条件)」を明確に区別することをおすすめします。
すべての希望を完璧に満たす物件を見つけるのは、予算の面でも現実的ではありません。
あれもこれもと求めすぎると、判断基準がブレてしまい、いつまでも物件を絞り込めなくなったり、予算が膨れ上がったりする恐れがあります。
そのため、マイホームを探す際は、以下のように必須条件と希望条件をノートなどに書き出して整理すると良いでしょう。
- 必須条件(妥協できない):予算の上限、通勤時間、耐震性などの安全性
- 希望条件(妥協できる):広めのバルコニー、特定の設備、築年数の浅さ
このように優先順位をつけることで、予算の範囲内でより理想に近いマイホームを選びやすくなります。
自身や家族にとっての合格ラインをはっきりさせることが、満足できる家探しをするうえでの重要なポイントです。
借入可能額ではなく実際に返済できる金額を予算にする
マイホーム購入の予算を決める際は、金融機関が貸してくれる「借入可能額」ではなく、現在の家計において「無理なく返済できる金額」を基準にしましょう。
銀行が提示する融資上限額は、あくまで年収や勤続年数などをもとに算出されたものであり、毎月の生活費や子どもの教育費など、個々の事情までは考慮されていません。
上限いっぱいまで借りてしまうと、毎月の生活が苦しくなる恐れがあります。
無理のない予算を考えるうえで重要となるのが「返済負担率」です。
これは、年収(額面)に対して、年間の住宅ローン返済額がどれくらいの割合を占めるかを示すものです。具体的な計算式は以下のとおりです。
- 返済負担率(%) = 1年間の返済額 ÷ 額面の年収 × 100
将来にわたって家計に余裕を持たせたいのであれば、返済負担率は20%以内に抑えることをおすすめします。
ライフプランをもとに長期的な資金計画を立てる
マイホーム購入の際は、購入時の支払いだけでなく、10年後、20年後の生活を見据えた長期的な資金計画を立てることが大切です。
住宅ローンの返済期間は20年や30年など長期にわたるのが一般的です。
返済の途中には、子どもの進学、車の買い替え、転職、親の介護など、まとまった支出をともなうさまざまなライフイベントが起こり得ます。
今の収入と支出だけで計画を立てると、将来的に家計が回らなくなるかもしれません。
そのため、マイホーム購入後のライフプランを考え、以下のような収入の変化を予測して資金計画を立てることをおすすめします。
- 収入の減少:共働きから片働きへの変更や病気・転職などによる収入減少
- 支出の増加:大学の入学金や授業料、家の修繕費用
まとめ
- マイホーム購入の決め手は、立地・価格・間取りなど「生活の利便性と将来の暮らしやすさ」を左右する要素が中心となる
- 生活背景の変化や住宅ローン控除などの優遇制度が、購入を後押しする重要なタイミングとなる場合もある
- 後悔しないようにするためには、必須条件と希望条件を整理し、今後のライフプランをもとに無理のない資金計画を立てることが重要である
【コラム執筆者】

品木 彰(シナキ アキラ)
プロフィール
保険・不動産・金融ライター。ファイナンシャルプランナー2級技能士。大手生命保険会社や人材会社での勤務を経て2019年1月に独立。年間で700本以上の記事執筆に加えて、不動産を始めとしたさまざまな記事の監修も担当している。
https://daisakukobayashi.com/